僕は労働問題や貧困・格差の問題に興味があり、同時に教育についても関心を持っている。
教育問題についてあれこれ考えていると、どうしても「学歴」の話に行き当たる。
学歴の効用は何か、それが本当に顕在化するほどのものなのか、社会の中で生きていくうえでどれほどの重要度があるのか等々である。
学歴が高いほど仕事の能力が高まるのか。この話題については昔から侃々諤々の議論がなされている。
学歴が高いほど仕事の遂行能力が高まるという人もいれば、学歴と仕事の能力とは無関係だと言い切る人もいる。
メリトクラシー（業績主義・能力主義）の世の中では学歴の高さは無関係とは言い切れない、といったあたりが議論の落としどころのような気がする。
僕の実体験から言うと、学歴と仕事の能力との間には「うっすらとした関係」があるのは否定できない。サラリーマンをしていたときも社労士事務所を自営していたときもそう感じていた。
僕は新卒で役所に勤めることになった。その役所は学閥といったものはなく、割と能力主義的な人事をしていたのだが、幹部職員の殆どは特定の数校の大学出身者だった。
社会保険労務士にしても、僕の知る限りでは殆どの人がある一定レベル以上の大学の出身者だった。
これらの事実だけを持って学歴と仕事の能力とは相関関係があると断定はできない。さりとて無関係だと断言もできない。
一般に難関とされる大学を出た人たちは仕事が出来て当然だという風潮がある。高偏差値大学の出身者でも中にはイマイチ仕事が出来ない人がいる。そういった人たちは目立つがゆえに、安易に高学歴者は仕事が出来ないという言説が生まれがちになる。一方で学歴のない「叩き上げ」の人たちも一定数存在する。その例外的なケースを挙げて、やはり学歴と仕事は関係ないという言説が生まれてくる。
そもそも「仕事の能力」といったものにはっきりとした基準があるわけではない。問題に対する処理能力やコミュニケーション能力等が度量衡となるわけだが、これらについても会社や部署によって異なる相対的なものである。当たり前の話だが、研究職や営業職、管理職、経理財務職、企画職等のそれぞれは求められる能力が変わってくる。
学歴の高さと仕事の遂行能力の間に相関関係があるかどうかなんて大した問題ではないと思えてくる。その職務に「嵌っているか」「嵌っていないか」だけの話になってくる。
話がややこしくなるのは、会社の社員採用時、特に新卒社員を雇い入れるときに（特に大企業では）学歴あるいは学校歴が採用基準のファクターになっていることだ。
採用時に学歴・学校歴を考量するということは、学歴と仕事の能力に何らかの関係があると多くの会社が認めているということである。この事実に対する当否については何とも言えない。会社が社員を採用する際の基準は会社それぞれが自由に決めることであり、外野の人たちが口出しすることはできない。
このエントリーの結論的なこととは、学歴の高さと仕事の能力との間には相関関係があることもあればないこともある、ただそれだけのことだ。
自分が属する組織、業界によって変わってくるものとしか言いようがない。
ある人が人事上不遇をかこっていて、自分は○○大学出身者でないから出世できないという逃げ道を設けている、といった程度の学歴の効用はありそうな気がする。
ただ、企業社会はメリトクラシーが貫徹されているわけでもなく、完全に学歴主義でももないとは言えそうである。このあいまいさをどうとらえるかはその人の属性や価値観によって決まるものである。
