希望の舎―再生編ー

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会社に雇われて働くことが当然であるという「常識」を問い直すという件〈再掲〉

会社に雇われて働くことが当たり前となったのは最近の話である。

いわば限定的な条件下で発生した状態に過ぎない。雇われて働くことがデフォルトというのは一過性のものなのかもしれない。

 

初出 2017/12/7

 

僕たちはある「システム」や「ルール」に後れて参加していて、それを自明のものとしている。

「会社に雇われて働く」ということが初期設定になってしまっている社会において、そのことを疑いもせずに当然のものとして受け入れているのだ。

確かに現況は何らかの組織(会社や役所等)に雇われて働く人が勤労者の9割近くに達していて、雇用者はマジョリティを形成している。

現行の社会システムはこの雇用者をモデルケースとして形作られている。

 

人はなぜ働くのか、という根源的な問いには唯一の正解はない。「正しい」と目される答えが幾つも存在し、僕たちは常にそれらの中から自分に「しっくりとする」ものを選んでいるだけなのだ。

人はなぜ生きるのか、人はなぜ学ぶのか、といった根源的な問いと同質のものである。

 

仮に人は働くことが当然であるという前提の下で論を進めてみる。

 

働き方は人それぞれが自分の能力や希望や目的に応じて自由に選択し得るもののはずである。時間や場所に縛られることが苦痛と感じる人は雇われない働き方を選択し、そのことによってハンデを背負うことになってはならない。

多くの人が高校や大学や専門学校を卒業して新卒として会社に採用されて働き始めることが当たり前のものになっていて、このパイプラインシステムから外れた人たちはかなりの不利益を被ることになってしまう。この事実は強固な既成事実と化していて、疑問に感じる人はそれほど多くはない。逆に真っ当とされるレールから外れた人が「異端」であり「問題がある人」とであるとレッテル貼りをして時には人格攻撃をして、「システム」そのものに疑義を挟むようなことをすること自体が憚られる雰囲気に覆われている。

 

会社に雇われて働くという形がディフォルトになったのは戦後の経済成長期以降のことに過ぎない。「総サラリーマン化社会」は普遍的事項ではなく、ただ単に資本主義体制下に生まれたひとつの存在形態に過ぎないのである。近未来にはこの「総サラリーマン化社会」が解体することもありうる。現にその兆候が局地的に表れている。

 

今のこの社会が閉塞感に覆われている要因のひとつが「総サラリーマン化社会」にあるのではないか、と僕は思っている。生き方・働き方の多様性を阻害しているのである。見せかけの「安定」や物質的な豊かさに目をくらまされているのである。

 

「総サラリーマン化社会」にはメリットもある。特別な専門知識や技能がなくても、そこそこの学校を卒業してそれなりの会社に属することができれば生活は安定する。会社や役所に寄りかかっていれば大過なく人生を過ごすことができた。

しかし、人が皆組織に属し、組織の論理に絡み取られて働くことを良しとしているわけではない。会社に雇われることによって得られるかりそめの安定よりも別の「何か」を求める人たちもマイノリティながらも少なからず存在する。

 

従来は人々は地域共同体やその他の中間団体に属し、そこに居場所を確保してそれなりに楽しく生きていけたのだ。ところが、それらの共同体や中間団体が解体され、会社がその代替物となったのである。利益集団(利害に基づいて結合している団体)に過ぎない会社というものがそれ以上の役割を担い果たす、という事態は異常であったといえる。この異常さを異常と感じない鈍感さこそがこの社会の閉塞感を作り出しているのである。

 

会社に雇われて働くことが当然である、という「常識」が果たして正しいのか、という問いをしてみることが必要であると僕は常々思っている。

その問いかけに対する正解は出ないかもしれない。

正しい答えなんて出なくても良い。

問い続ける態度こそが大切なのである。

あるひとつの「常識」に盲従することほど恐ろしいものはない。

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