希望の舎―キボウノイエ―

漂泊を続ける民が綴るブログ。ちょっとナナメからの視点で語ります。これからの働き方・中世史・昭和前期の軍の組織論・労働問題・貧困問題・教育問題などに興味があるので、それらの話題が中心になります。

「学歴社会」は消えてなくならず、まだまだ続くという件

学歴偏重や学歴社会というものに対してネガティブな感覚を抱く人は多い。

僕も学歴だけで人を判断することには拒否反応を示す。

ただ、ある人を評価したり選別する物差しとして学歴というものは必要だと思っている。その人の家柄や氏育ちで判断するよりは合理的であり、よりまともだと考えるからだ。

学歴は家柄や生まれに左右はされるが、本人の努力で取得が可能である。有体に言えば、本人の資質や努力がストレートに反映する性質を多分に有しているものなのである。

 

これからは学歴社会ではなく、本人の能力次第である、という俗論がまかり通ってから久しい。

確かに仕事に就いてからは学歴のみで人を評価せず仕事ぶりで判断する組織が大半となっている。その意味では学歴社会は薄まっていると言える。

会社は利益の極大化が目的なのであって、社員をその働きぶりで評価し処遇するのは当たり前といえば当たり前の話である。学歴だけで社員を評価するような会社は生き残れない。

 

問題はある人が仕事に就くときにどこまで学歴を評価・判断の対象とするかである。

ある一定規模以上の会社の採用活動、特に新卒の採用活動においては学歴フィルターなるものがあることは周知の事実である。かつては指定校制度なるものが存在した。本来ならばある会社への入社を志望する学生に対しては全員を選考する(筆記試験・面接試験)のが理想なのだけれども、予算や手間を考えればそうもいかない。そこで「足切り」するために学歴、つまりどこの大学に在籍しているかを問題にするのである。僕はこのことは致し方ないと思っている。大企業や有名企業に入ることだけがその人の幸せにつながるとは限らない。

 

大企業に限らず、中堅企業や中小企業においても採用の際には学歴が関係してくる。

中小企業では高卒以上という学歴要件を設定している場合が多い。同じ高卒でも進学校もあれば教育困難校もある。特に正社員を採用するときには「中堅校」以上の出身者を求める傾向がみられるのである。

僕が社労士事務所を営んでいるときに、顧問先・関与先の経営者から採用の際に入社希望者の出身高校はどの程度のものか、という問い合わせを受けたことは一度や二度ではない。経営者は自身や親族が卒業した高校以外の学区の高校のことが良く分からないから、僕に問い合わせをして確認したのである。特に職歴の浅い若年の人を採用するときにこの手の問い合わせを受けたことを覚えている。つまり職歴だけでは判断せず、その人の持っているであろうポテンシャルを出身高校のレベルで判断しようとしていたのである。

巷では18歳の時の選択、つまりどの大学に入ったかで人生の行方が決まると言われるが、場合によっては15歳の時の選択、どの高校に入ったかでどのような仕事に就けるかが決まることもあると示唆しているのである。

 

学歴社会は近い将来に消えてなくなるという能天気な俗論を撒き散らしているマスコミやメディアのコメンテーターは高学歴者の巣窟であることを忘れてはならない。

一方でマスコミは実は欧米各国がおしなべて学歴社会であることを伝えようとはしない。欧米諸国は学歴ありきの実力社会なのである。イギリスのように階級が残っている社会では話はもっと複雑になる。

 

この国では学歴社会が消えるどころか、ますます学歴が重要になってくる、と僕は考えている。正確に言えば、学歴にプラスαとしての職務遂行能力、特にコミュニケーション能力と知的創造力が重視されるされる社会となる。社会的威信の高い職業に就くためのハードルが従来以上に高くなる。この傾向はもはや止めることはできない。

このような「高度」とされる能力を持つ人は限られている。

その他大勢の人にとっては経済的な豊かさ、仕事のやりがい、仕事による自己実現を得るという意味においてはなかなかに生きづらい世の中になるだろう。

当然に僕も「その他大勢」のうちの一人である。

僕のような取り柄のない者は、仕事による自己実現や成長、経済的豊かさの実現等を脇に置いて、自分なりの「自律的」な生き方を追い求める、という手段で抗うしかない。