「適職」や「天職」なんて幻想だという件

「この広い世界のどこかに自分にぴったりと合った仕事がある」と僕たちは考えがちである。

自分にマッチした仕事を追い求めて転職を繰り返したり、「自分探し」をしたりする。

どうせ仕事をするならば、自分が好きなこと、自分に合った仕事をしたいと思うのは贅沢なことではない。

労働を「苦役」から「楽しみ」にしたいと願うのは人として当たり前のことである。

よくよく考えてみると人生はミスマッチの連続である。

進学する学校を間違える、就職先を間違える、配偶者を間違える等間違いを繰り返している。しかし、それでも多くの人たちはそこそこ幸せに暮らしている。

たとえ職場選びが自分にマッチしていなくても、大概の人はその職場でそこそこのやりがいらしきものを見出し、処遇に不満を抱えながらも辞めることなく働き続けている。

今している仕事が「適職」や「天職」とは思えるものではなくても何となくやり過ごしている人たちが多数派なのである。

「適職」や「天職」が取沙汰されるのは社会が豊かになったからである。

高度経済成長の頃までは社会全体が貧しくて、とにかく衣食住を確保できる仕事があり、その仕事に就きさえすれば完全とは言えなくてもそこそこは満足していた。仕事のやりがいや自己実現なんて二の次だったのだ。

何も僕は昔のように仕事さえあれば満足しろ、と言いたいわけではない。

適職や天職を殊更に追求するのはどこかおかしいのではないか、と問いたいだけだ。

はじめに適職や天職ありきという考え方や適職や天職に就かないと幸せになれないとする思いに覆われると働き方や生き方の選択肢が狭まり、身動きが取れなくなる。

大体仕事なんていざやってみないとその仕事が自分に合っているかなんて分からない。適職だと思って就いた仕事がそうでなかったり、渋々就いた仕事が意外と自分に合っていたなんてことは掃いて捨てるほどある。

当たり前の話だが、「何事もやってみないと分からない」のである。

穿った見方をすれば適職や天職云々というのは就職情報会社が振り撒いた幻想なのである。就職情報会社は転職する人たちが増えて、そんな人たちが転職を繰り返すほど儲かるシステムを採っている。世の勤め人たちが今の職場にそこそこ満足して転職しないような社会では就職情報会社は商売があがったりになるのである。

言い換えればミスマッチを許容し今置かれた状況に満足されては困るのである。人には適職や天職があり、自分に完全にマッチした仕事に就かないと不幸な人生になるというイデオロギーもどきが拡散しなければ就職情報会社は成り立たないのである。

適職・天職幻想が広まるのは何も就職情報会社だけの責によるものではない。やはり、人々の心の奥底に適職や天職があるはずだという思いがあってこそ成り立つものである。突き詰めれば「賃労働」の持つ本質から目を背けたいという無意識の意志が存在する。

殆どの人たちは自分の好きな仕事をしているわけではない。会社の命令ひとつで部署を変わり職種が変わり勤務地が変わる。会社の業績が落ちるとリストラ圧力がのしかかってくる。そんなことなら、せめて適職と言える仕事に就きたい、と考えるのは理解できる。

しかしながら、やはり適職や天職というものは幻想に過ぎない。

僕たちは働くことの意義を自分なりに考えながら日々の仕事をこなしていくほかにない。

このことは決して悲しいことではない。

労働の義務についてあれこれ考えてみる件

「国民は勤労の権利を有し、義務を負う」と日本国憲法に規定されている。一般的には労働の「権利」についての言説が多くて、労働の「義務」についてはなおざりにされがちである。

このブログのメインテーマのひとつは「労働の本質」について考えることである。労働は苦役なのか、自己実現の手段なのか、生活を成り立たせるためにやむを得ずにすることなのか、というように色々な論点がある。

労働が国家の成員たる国民が負う義務である、とはどうゆうことなのか、を考えてみることも労働の本質に迫るアプローチのひとつであると思う。

労働の義務を負うとはいっても強制的に就労させられることを意味しないのは自明のことである。憲法に「奴隷的拘束」を強いることが禁止されている。

僕なりの言葉で表現すると、労働は共同体の存立の根幹に関わる公共的な行為である、ということだ。労働は純然たる私的な行為ではなく、自分が属する共同体を維持発展させるために己に課せられた役務を果たすことなのである。これは労働の本質のうちのひとつである。

人は労働を通して共同体の一員としての自覚を得られれば、労働が単なる苦役ではなく、その意義や喜びを感じられるようになる。

人は社会的な生き物であるがゆえに、共同体を作ってそこに属し、その共同体のために自分の労力を提供する。その労力の提供と引き換えに報酬を得る。この営みこそが労働の本質である、と考えられる。

資本主義体制下ではこの労働が「賃労働」となり労働というものが変質する。労働者が共同体（会社や役所など）の一員という自覚を持ちえぬまま、会社に搾取され、あるいは使い捨ての駒以下の扱いをされ、疎外されて、労働が苦役となる。

賃労働が労働の本質から乖離していき、労働者は会社の利潤追求のためにのみ存在すると考えられるようになる。

どのような職種に就こうが、労働者である限りはこのことからは逃れられない。社会的威信の高い仕事であっても、それが共同体の存立に関わらないと意識すれば、あるいは自身が共同体の一員という意識が芽生えなければ労働は苦役となる。逆に言えば、一見単純作業に見える仕事をしていても、自分が共同体の一員である、共同体の存立に関わっているという意識を持てれば、その仕事は苦役とはならない。

労働の本質が「苦役」だということが前面に出れば、労働の義務が強制労働的なものになる。自分の意に反した労働を心ならずもこなしている、という気持ちになりがちである。そもそも、労働の義務という概念自体に拒否反応を示すようになる。

この「苦役」的な労働であるのにもかかわらず、そこに自己実現ややりがいを見出せという圧力にさらされ続けている労働者が多いという点に労働問題の核心があると思う。

一方、共同体の存立の根幹に関する公共的な行為としての労働であれば、労働に対する忌避は起こりにくい。俗に言う成長や自己実現、やりがいを伴った労働になり得る。労働の義務といった概念もすんなりと受け入れることができる。

今の労働を取り巻く状況は、多くの人は労働を「苦役」と感じ、一部の恵まれた人が共同体の一員という意識を持てる労働をしている。

労働の本質を語るときにこの両者の間に乖離があり大きな溝が存在することで、ちぐはぐで焦点がずれた言説が蔓延するのである。

労働の義務について考えるときに、どうしても労働の本質論に行き着くことになる。

労働の本質とはこれだ、という明確なものは今のところ存在しない。いや、それらしきものはあるが、政治体制や経済体制に影響されて時代によって変化するものでもあり、万人を納得させられるものがない、といった方が正しい。

将来的には労働の義務という概念そのものがなくなるかもしれない。

社畜から脱するための第一歩は有給休暇をためらいなく取ることだという件〈再掲〉

僕が勤め人だった頃、「休まない自慢」をする人たちが多かった。

この不思議な生態を僕は全く理解できなかった。

休まないのはその人の勝手だが、その価値観を僕に押し付けるな、といつも思っていた。

初出　2016/9/6

僕が働きだした頃はバブルのイケイケ時代だったので、長時間労働やサービス残業、有給休暇が取れないといったことはさほど大きな社会問題として扱われていなかった。

僕が公務員を辞めて社労士事務所を始めた90年代の半ばごろから労働時間の短縮や有給休暇の取得率向上が唱えられるようになった。当時も今も我が国の労働者の有給休暇の取得率は50％を切る低水準のままである。

僕が勤めていた役所は労働組合の力が強くて、当然に有給休暇を消化することを奨励していた。確かに有給休暇をすべて消化する職員もいた。どんな人たちかというと出世を諦めて「遅れず・働かず」といった仕事ぶりの職員だった。当時の僕はそのような職員たちに対して、ろくに働きもせずに休みばかり取りやがって、と冷ややかな目で見ていた。

職場単位では有給休暇の消化を奨励されていたが、僕は常に未消化の有給休暇が残り、なかなか取ることができなかった。それは「休む」ことへの罪悪感があったからだ。自分の仕事が休むことによって滞ることがいやだったし、適当に働いて休みをよく取るベテラン職員に対する反感もあってできるだけ有給休暇を取らないようにしていた。

今から思えば、僕が反感を抱いていたような職員たちのほうが労働者として正しい働き方だったのだと理解できる。きちんと権利を行使する、仕事を私生活に優先させない、といった行動様式は正しいものである。

勤労意欲が薄いくせに人並みに出世の意欲、上昇志向があった僕は社畜の予備軍だったのである。たいした理由もなく有給休暇を取ることは「怠け者」であり「落ちこぼれ」だと思い込んでいたのだ。

有給休暇は連綿と続く労働運動の成果であって「強い」権利である。

ノーワーク・ノーペイの原則を覆す画期的な権利なのである。働くべき日に働かずにその日の分の賃金を得ることが出来る、ということはとんでもないことであって、それだけに有給休暇という権利を軽く見ている現在の風潮はどうしようもない。

有給休暇という権利の行使をためらうメンタリティは経営側にとっては喜ばしいことである。短期的な視点からは休まずに働く労働者が多いほど会社の利益になる。

有給休暇を取りづらい会社や職場は未だに多数存在する。これは会社や上司のマネジメントの稚拙さによるものである。一人や二人が休んだだけで仕事が回らなくなる職場はマネジメントがなっていないだけで、労働者に責任はない。有給休暇を取らせない、取りづらい雰囲気を作っているということは労働基準法をないがしろにしている以前の問題であって、そんな会社は即刻市場から退場すべきである。

有給休暇を抵抗なく取得できるということはまともな会社であるという最低条件である。

また、有給休暇をためらいなく、あっさりと取れるメンタリティを持つことは社畜・会社人間から脱する最初の一歩である。